南北戦争の原因

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南北戦争の原因
南北戦争の原因（なんぼくせんそうのげんいん、英:Origins of the American Civil War）では、アメリカ合衆国のアンテベラム時代（南北戦争に至る時代）における奴隷制の複雑な問題、連邦主義に関わる矛盾する理解、政党政治、拡張主義、党派抗争、経済および近代化について詳述する。
米墨戦争の後、合衆国のまだ州に昇格していない領土・準州における奴隷制問題は1850年の妥協を生み出した。
この妥協により、当面の政治的な危機は避けられたが、奴隷勢力の問題を根本的に解決するものでは無かった。
多くの北部人の中でも共和党の指導者は奴隷制を国の巨悪と考え、少数の南部大規模プランテーション所有者がその悪を拡げる目的で国の政治を牛耳っていると見なした。
南部の者から見ると、北部は人口が増え、工業製品の生産高が急速に伸びているので、南部の相対的政治力が減退することを恐れていた。
北部と南部は違う道を歩んでいたので、以前にワシントン大統領が辞任演説で警告していたように、各地域内では共有されているとしても、2つにはっきり分かれた地域がそれぞれ別の考え方を持つようになっていった。
経済は北部が自由労働によって成り立っていたのに対し、南部では奴隷の労働に頼っていた。
合衆国はメイソン・ディクソン線によって明確に2つの地域に分かれた国であった。
ニューイングランド、北東部、および中西部の経済は、家族によって運営される農園、製造業、鉱業、商業および運送業を基盤に急速に成長し、境界州以外では奴隷が居なくても人口がやはり急拡大していた。
この人口拡大には高い出生率とヨーロッパからの移民が寄与していた。
特にアイルランド人、イギリス人、ドイツ人、ポーランド人および北欧人の移民が多かった。
南部は奴隷によって開拓されたプランテーションが支配的であり、急速な成長と言えばテキサス州のような南西部でおこっていた。
ここの人口拡大はやはり高い出生率だったが、移民の数はそれ程多くは無かった。
全体的にみれば、北部の人口拡大速度が南部を上回り、これが南部の考える連邦政府を抑え続けたいという願望を難しいものにしていた。
南部は境界州を除いて都市や町がほとんどなく、製造業も無いに等しかった。
奴隷所有者は政治や経済を引っ張っていたが、南部白人の3分の2は奴隷を所有せず、大抵は生活のための農業に留まっていた。
政治的にそのような奴隷の非所有者が奴隷制のために戦うプランテーション所有者を支持するかというのが問題であった。
奴隷制は国のために望ましくないという議論が長く続いていた。
北部諸州は1776年以降に奴隷制を廃止していた。
国の団結を維持するために、政治家は奴隷制に反対するときも中庸的な姿勢となり、結果として1820年のミズーリ妥協や1850年の妥協という多くの妥協を生んだ。
1840年以降、奴隷制度廃止論者達が奴隷制を社会悪以上のもの、道徳的誤りと非難した。
1858年のリンカーンの演説では、「自分から分かれた家は成り立たない」と述べて、連合国家としての合衆国はすべて奴隷州になるか、あるいはすべて自由州になるかを選択すべきとした。
国の政治でも悪意と敵意に満ちた党派的理論闘争が増加する中で、1850年代には古い政党政治が崩壊し、政治家達がさらに次の妥協に辿り着くのを妨げることになった。
1854年にできたカンザス・ネブラスカ法は多くの北部人を激怒させた。
1850年代は、南部に何もアピールしない最初の政党である共和党が勃興し、工業化された北部と農業の中西部が自由労働産業資本主義の経済理念に関わるようになってきた。
1860年、リンカーンが大統領に選ばれ、リンカーン自身は奴隷を所有する家庭の娘と結婚していたが、奴隷所有者はリンカーンや連邦政府との関係を維持できなくなり、遂には合衆国から南部の脱退ということになった。
　　

: 奴隷制度廃止運動
北部での反奴隷制運動は1830年代と1840年代に盛り上がった。
この期間は北部の社会に急速な変革が起こった時期であり、社会的・政治的に改革主義が拡がった時期であった。
奴隷制度廃止運動家を含むこの時代の多くの改革者は、労働者の生活様式や労働習慣を様々なやり方で変革しようとし、労働者が産業化、資本主義化した社会の要請に応える手助けをした。
反奴隷制運動は、当時の他の改革運動と同様に、第二次大覚醒の遺産によって影響された。
これはこの新しい国において、アメリカ人としての経歴も比較的新しい個人の改革を強調する宗教復活の期間であった。
時代の改革精神はしばしば相反する政治的目標のある様々な運動によって表現されたが、ほとんどの改革運動は規律、秩序および拘束を通じて人間性を変えていくという大覚醒の原則を強調することで共通の未来を描いていた。
「奴隷制度廃止運動家」には当時複数の意味があった。
ウィリアム・ロイド・ガリソンの信奉者、ウェンデル・フィリップスやフレデリック・ダグラスなどは「奴隷制の即座の廃止」を要求したので、言葉通りの者であった。
より実際的な集団はセオドア・ウェルドやアーサー・タッパン等であり、即時の行動を望むが長い中間過程を経て段階的に解放を進めていく方が良いとしていた。
「反奴隷制論者」はジョン・クィンシー・アダムズであり、奴隷制を制限できることを行い、可能な場合は止めさせたが、如何なる奴隷制度廃止運動にも加わらなかった。
例えば、1841年に合衆国最高裁判所で争われたアフリカ人奴隷の反乱、いわゆるアミスタッド号事件の公判にアダムズは出席し、奴隷達は解放されるべきと主張した。
南北戦争前の数年間、「反奴隷制論者」はリンカーンを初めとする北部の大多数を意味し、カンザス・ネブラスカ法や逃亡奴隷法という形での奴隷制自体とその影響の「拡大」に反対した。
多くの南部人はガリソンの信奉者との区別もつかないままに、これらすべてを奴隷制度廃止運動家と呼んだ。
歴史家のジェイムズ・マクファーソンは奴隷制度廃止運動家の深い信条を説明して次のように言った。
「全ての人は神の前に平等である；黒人の魂は白人のそれと同じくらい貴重である；神の子供の一人として他の者を奴隷にすることは、たとえそれが憲法で是認されているとしても、高次の法を犯していることである」。
ほとんどの奴隷制度廃止運動家、顕著な例はガリソンだが、ヤンキーのプロテスタントの理想である自己変革、産業、繁栄を強調することで、奴隷制を人の運命と労働の成果を制御できないものとして非難した。
: 最も熱心な奴隷制度廃止運動の一人、ウェンデル・フィリップスは奴隷勢力を攻撃し、合衆国の分裂を既に1845年に予感していた。
この50年間の経験は…奴隷の数が3倍になり、奴隷所有者が官職を独占し、政府の政策を決めている。
国の力と影響力をここ彼処の奴隷制を支持するために使っている。
自由州の権利を踏みつけ、国の裁判所を自分達の道具に使っている。
これ以上この悲惨な同盟を続けることは狂気である。
…このような実験をなぜ長引かせるのか？
奴隷制度廃止運動家は奴隷制をアメリカの白人の自由に対する脅威としても攻撃した。
自由は単純に拘束が無いこと以上のものであり、戦前の改革者は真に自由な人は自分に拘束を掛けられる人であるとした。
1830年代と1840年代の反奴隷制度運動家にとって、自由労働の約束と社会的上昇志向（昇進の機会、財産所有の権利および自身の労働の制御）が、個人を変える中心概念であるとしていた。
キューバを奴隷州としてアメリカに併合しようという、いわゆるオステンド・マニフェスト、および1850年の逃亡奴隷法に関する議論で党派的な緊張関係が持続し、1850年代半ばから後半に掛けては西部の奴隷制問題が国の政治の中心課題となった。
北部の幾つかの集団の中で反奴隷制度感情は1850年の妥協以後に高まりを見せ、対して南部の者達は北部諸州にいる逃亡奴隷を追求することや、北部に何年も住んでいる自由アフリカ系アメリカ人を奴隷だと主張するようなことも始めた。
一方、奴隷制度廃止運動家の中には法の執行を公然と妨げようとする者がいた。
逃亡奴隷法の侵犯は公然と組織化して行われた。
ボストン市は、そこから一人の逃亡奴隷も戻されることがなかったことを自慢していたが、市のエリート階層であるセオドア・パーカーなどが、1851年4月には暴動を起こして法の執行を阻止する動きに出た。
大衆の抵抗という様相は市から市に拡がり、特に1851年のシラキュースの運動（この年遅くのジェリー救援事件で盛り上がった）と1854年の再度ボストンでの運動が有名だった。
しかし、1820年のミズーリ妥協と同じような問題が復活するまで、この問題は危機とまでは至らなかった。
新しい問題とは、西部準州に対する奴隷制の適用であった。
　　　
: 奴隷制の擁護論と反対論
最も著名な奴隷制度廃止運動家であるウィリアム・ロイド・ガリソンは民主主義の成長を信じることで動機づけられていた。
憲法には5分の3条項（第1条第2節第3目）や逃亡奴隷条項（第4条第2節第3項）があり、また大西洋奴隷貿易の20年間延長があったので、ガリソンは民衆の前で憲法の写しを焼き、憲法のことを「死との契約であり、地獄との同意だ」と言った。
1854年にガリソンは次のように言った。
私はアメリカ独立宣言に述べられていることを信じる者である。
そこには自明の真実の中でも「全ての人は平等に生まれている。全ての人はその創造主により不可分の権利を与えられている。その権利とは特に生存する権利、自由の権利および幸福を追求する権利である。」と謳われている。
だから私は奴隷制度廃止運動家である。
だから私はあらゆる形態の抑圧、特に人を物としてしまうことに憤りと嫌悪の念を持って向かわざるを得ない。
この反対意見はアメリカ連合国副大統領になったアレクサンダー・スティーヴンズによってその「コーナーストーン演説」で表明された。
しかし、（トーマス・ジェファーソンの）考えは基本的に間違っている。
その考えは人種の平等という仮定に立っている。
これは誤りである。
... 我々の新しい政府は全く反対の考えで設立された。
その基盤と「礎石」は黒人が白人と同じでは無いという偉大な真実に依っている。
奴隷制は優れた人種に従うということであり、自然で通常の状態である。
: 「自由の土地」運動
1830年代と1840年代の改革者の仮説、趣旨、および文化的目的は1850年代の政治的および理論的混乱を予測させた。
アイルランド人やドイツ人カトリック教徒の労働者階級が動きの元になって北部の多くのホイッグ党員を動かし、また民主党を動かした。
自由黒人が増加することで白人労働者や農夫の労働機会が奪われるという恐れが強まり、北部の州の中には差別的な「黒人法」を採択するところがあった。
北西部では小作農が増加していたが、自由農民の数は依然として農業労働者や小作農の2倍であった。
さらに工場生産の拡大は小規模の技能者や職人の経済的独立を脅かしていたものの、この地域の製造業は小さな町には大きくてもまだ小規模事業に集中していた。
ほぼ間違いなく、社会的流動性は北部の都心部で始まったばかりであり、長い間暖められてきた労働機会、「正直な製造業」および「労苦」という考え方は、少なくとも自由労働の理論に尤もらしさを与える時期に近付いていた。
北部の田舎や小規模の町では、北部社会の絵姿（「自由労働」という考えで形作られていた）はかなりの程度現実味を帯びていた。
交通手段や通信の発達によって、特に蒸気機関、鉄道およびテレグラフの導入で、南北戦争前の20年間、北西部の人口と経済が急速に成長していた。
共和党の地盤となった小さな町や村は活発な成長のあらゆる兆候を示していた。
アメリカの白人労働者は昇進の機会があり、自分の財産を所有でき、自分の労働を自己管理できる、そのような理想社会の考え方は小規模資本主義のものであった。
多くの自由で土地を所有する者が、大平原では自由白人労働者の優位性を保証するために、黒人労働の仕組みや黒人開拓者（カリフォルニア州などでは中国人移民）が排除されるべきと要求した。
1847年のウィルモット条件に反対されたことで、「自由の土地」勢力を団結させることになった。
翌年8月、バーンバーナーと呼ばれた急進的ニューヨーク民主党員、自由党員、および反奴隷制のホイッグ党員がニューヨーク州バッファローで会議を開き、自由土地党を結成した。
この党は元大統領のマーティン・ヴァン・ビューレンとチャールズ・フランシス・アダムズ・シニアをそれぞれ大統領と副大統領候補とした。
自由土地党はオレゴンやメキシコから得た領土のような奴隷制の無い領土に奴隷制を拡げることに反対した。
北部と南部の労働システムの基本的な違いに奴隷制における立場を関連づけ、この違いを特徴付ける文化と理論の役割を強調したのが、エリック・フォーナーの著書「自由の土地、自由労働、自由人」（1970年）であり、チャールズ・ベアード（1930年代の指導的歴史家）の経済決定論を凌ぐものであった。
フォーナーは奴隷制に反対する北部にとって自由労働理論の重要性を強調し、奴隷制度廃止運動家の道徳的関心が北部では必ずしも支配的な感情ではなかったと指摘した。
多くの北部人（リンカーンを含む）は、北部に黒人労働力が拡がって、自由白人労働者の立場を脅かす恐れがあったことにもよって奴隷制に反対した。
この意味では、共和党員と奴隷制度廃止運動家は「自由労働」に広く関わることで北部の力強い感情に訴えることができた。
「奴隷勢力」という考え方は、南部の黒人奴隷の誓約に基づく議論よりもはるかに北部の自己利益に訴える力があった。
1830年代と1840年代の自由労働理論は北部社会の変化に依存していたのならば、それが政治に入ってくることは大衆民主主義の高揚に依存しており、翻って社会変化の高まりによって促進された。
その機会は、長い間政党間党争を抑えてきた伝統的2大政党制の崩壊した1850年代半ばにやってきた。